ウェビナーを知るにはウェビナーの事例を確認するのが1番です。
多くの企業が、さまざまなマーケティングを実施し、自社の魅力を効果的に伝えようと試行錯誤を重ねています。
施策の一環として、近年、「ウェブ」上で配信する「セミナー」、通称「ウェビナー」が日本国内で注目を集めています。
これまでは、国土面積が広いアメリカの企業が距離の壁をデジタルマーケティングで補おうとインフラ環境を整え、ウェビナーを利用していました。
近年では、ウェビナーツール導入の手軽さから、日本の企業でも新たなマーケティング手法として活用されるようになってきています。
本記事では、ウェビナーの導入事例、効果的なウェビナー活用法、日本で利用できるウェビナーツールをご紹介していきます。
ウェビナーにはどんなメリットがある?
ここではウェビナーのメリットを3つご紹介します。
集客力が高く低コストなので費用対効果が良い
一般的に、セミナーや講演会・講義を行う場合、会場の確保やセッティングなど、開催者側は多くの時間や労力を必要とします。
また、大規模なセミナーになればなるほど、会場や機材のレンタル費用やセミナーを運営するスタッフの人件費など、多くのコストが発生します。
集客面では、会場のキャパシティの範囲内でしか集客できないことや、遠方に住んでいる方が参加しにくいことで、参加対象者が限定されていました。
一方でウェビナーは、全国の受講希望者を対象にインターネットを通じて、アプローチすることが可能です。
そのため、セミナーの受講が居住地やスケジュールの関係で難しかった参加者を獲得することが容易となり、集客力が高いのです。
さらに、ウェブ上でセミナーを配信するため、広い会場を借りるための費用は発生せず、ウェビナー当日の人件費も抑えることができます。
ウェビナー後も参加者に接触しやすい
オフラインセミナーでは、受講者は講師陣への質問を躊躇してしまいがちです。
人の目があるとなかなか質問しづらいと感じてしまう人が多いからです。
そのため、開催者は貴重な参加者の声を拾うチャンスを喪失してしまいます。
ウェビナーは、あらかじめチャットやコメント機能を用意しておくことで、ユーザーとセミナー講師が直接コミュニケーションをとる機会を創出します。
チャットやコメント機能を通じて、参加者は気軽にウェビナー中に質問を送ることができます。
また、アンケートを通じてウェビナー終了後に受講者の声を吸い上げることができます。
受講者の悩みを知ることで、顧客の潜在的なニーズを探ることができ、今後のマーケティングに活かすことができるでしょう。
コンテンツの質は準備次第でオフラインセミナーに劣らない
ウェビナーは、パワーポイントなどを使用した資料解説、スライドや音声で情報を伝えることが可能です。
視覚と聴覚を利用するので、資料だけでは伝えることができない内容を知ってもらうことができます。
開催者側の準備次第では、ウェブ上でもオフラインセミナーに劣らないクオリティのコンテンツを提供することができるでしょう。
ウェビナーの事例5選!
ここからは、ウェビナーを利用している企業の様子や導入した企業が得た効果など、ウェビナー活用事例を5つご紹介します。
ウェビナーの事例1:株式会社マイナビ
大手人材広告企業である株式会社マイナビは、オフラインを主体としたセミナーを定期的に開催してきましたが、150名規模のセミナーでウェビナーを取り入れてみました。
当初、株式会社マイナビはウェビナーツールの利用にあたり、配信に対する技術面、集客面など、多くの不安材料を抱えていました。
そこで、実際の会場での成功を担保しつつ、試験的にWeb上で同時配信を行い、ウェビナーも成功に終わらせることができました。
ウェビナーツールを導入することで、高画質の業務用カメラなどの本格的な配信機材を使用し、映像や音声の途切れを軽減させユーザーの回線状況に応じたデータ量での配信が可能となりました。
参考記事:
ウェビナーとは?マーケティングで今注目のネクプロを試してみた
ウェビナーの事例2:2倍以上の集客に成功した電子計測器メーカー
世界100ヶ国に展開しているグローバル電子計測器メーカーが、ウェビナーを導入したことで合計2倍以上の集客に成功した事例です。
年に1度開催の大規模自社開催展示会は、会場の規模からして1,500人の集客が限界でした。
そこでウェビナーツールを導入し、約50セッションのWebイベントを開催、同時中継することにしました。
その結果、会場参加者が1,500人、Web上では約2,000人の集客に成功しました。
さらに、展示会マーケティングにおいて最重要KPIであるアンケート回答数を大幅に増加させ、顧客のニーズをより明確に把握することができました。
ウェビナーの事例3:世界40ヶ国展開、約2万人ユーザー獲得の実験機器メーカー
グローバル実験機器メーカーが、ウェビナーを開催してユーザーを獲得することに成功した事例です。
開発者・研究者向けの実験技術向上セミナーをWebで中継し、機器の説明だけでなく実験技術の向上を図るコンテンツを提供しました。
日本だけでなく、欧州、北南米、アジア太平洋など、世界40ヶ国にサービスを展開して約20,000ユーザーを獲得しました。
ウェビナーの事例4:77のウェビナー動画で約1.8億円の収益を獲得したマーケター
ウェビナープロモーションを得意としているニール・パテル氏が、77ものウェビナー動画によって、日本円にして約1.8億円の収益を獲得した事例です。
ニール・パテル氏は、アメリカの著名なマーケターであり、自身の顧客分析に特化した解析ツール「KISSmetrics(キス・メトリクス)」を開発しており、そのプロモーションとしてウェビナーを活用しました。
誰もが動画を視聴できるように設定することで、ツールへの訪問数を増やしたのです。
77ものウェビナー動画の内容は、webマーケティングに興味関心の強い人が興味を持つようなユニークな内容でした。
ウェビナー動画を配信したことで155,386人が登録し、そのうちの約半数がウェビナーに参加し、そのウェビナー参加者から22%もの成約を獲得しました。
ウェビナーの事例5:ウェビナー参加者の2割を有料顧客に転換させたコンテンツマーケティング調査ツール
コンテンツマーケティング調査ツール「Buzzsumo(バズズーモ)」は、ウェビナーを活用することで、平均して参加者の2割を有料顧客に転換させることができると述べています。
優れた内容のウェビナーであれば、BtoB、BtoCに関わらず対視聴者ベースで成約率20%前後発生させることができると、海外の統計から確定的なものとなっています。
ウェビナーはビジネス領域において、収益性を高確率で高める可能性を秘めているのです。
事例から分かるウェビナーのポイント
ここでは、ウェビナーをより効果的に活用するポイントについて事例を参考にご紹介します。
ウェビナーはマーケティングツールの1つ
「BtoBサイト調査結果分析2016」によると、ユーザーの情報源の約5割が企業のWebサイト、約3割がSNS、約2割がセミナーを通しての情報収集という結果が出ています。
売上に対するWebサイトの貢献度は非常に高く、Webからセミナーを受講することができるウェビナーのプロモーション力は有益性があるといえます。
SNSの購買コンバージョン率は1%未満と言われていますが、ウェビナーでならスタートアップからでも、より顧客を囲い込むことが期待できます。
他のマーケティングツールと組み合わせて活用することが大切です。
国内国外問わず、広い客層を獲得するにはマルチ言語対応が必要
ウェビナーは、インターネット環境さえあれば世界中の人々が参加できるオンラインセミナーです。
国内に留まらず国境を越えて集客することが可能です。
そのためには、ウェビナーをマルチ言語化しましょう。
マルチ言語化によって英語や中国語、フランス語、スペイン語など、莫大な人口を抱えている商圏に対して、企業の商材をアピールすることが可能です。
マルチ言語化は、配信動画に翻訳のキャンプションをつけて簡単に対応させることができます。
マルチ言語に対応したウェビナーツールがあるので、それらを使うとより簡単に対応ができるでしょう。
実際に、ウェビナーの事例3でご紹介した実験機器メーカーでは多言語に対応することで約2万人のユーザーを獲得しています。
競合他社から頭一個抜け出すためには、マルチ言語対応のウェビナーが必須といえるでしょう。
リアルタイム配信と録画配信の両方を上手に利用すべき
ウェビナーには、セミナーを生放送で配信する「リアルタイム配信」と、あらかじめ録画しておいたセミナー動画を配信する「録画配信」の2種類の配信方法があります。
リアルタイム配信では、オンライン上でありながらオフラインセミナーのように、受講者からの質疑応答によるリアクションを伺うことができ、双方向でのコミュニケ―ションが可能です。
一方、録画配信は配信者側からの一方通行の配信となります。
配信者はすでに録画していたコンテンツに対してテロップや音楽などを入れ、自由に加工することが可能で、受講者は24時間いつでもどこでも視聴することができます。
開催者は、リアルタイム配信と録画配信を併用し、ウェビナーをコンテンツ資産として上手に活用することをおすすめします。
リアルタイムで出席できなかった方も録画配信で再視聴できるため、集客率を効果的に高めることができるでしょう。
ウェビナーの動画を営業に利用することも可能
近年、ユーザーの購買行動やプロセスが大きく変化し、営業でなかなかアポイントが取れないといった悩みをお持ちの企業もあるでしょう。
マイナスファクターを取り除くために、ウェビナーが活用する動きが活発になりつつあります。
ウェビナー使って商品紹介を行えば、これまで訪問が難しかった地方の顧客にもアプローチしていくことが可能です。
また、ホームページ上にウェビナー動画を用意しておくことは、いわば24時間いつでも対応可能な営業マンを設置しているようなものです。
ウェビナーを配信することで閲覧者からの問い合わせが得られやすくなるため、ニーズの把握もしやすく、自動的に営業をしてくれるツールともいえるでしょう。
実際にウェビナーの事例2でご紹介した電子計測器メーカーは、展示会の事例ではあるものの、従来のセミナーでは集客に限界がありましたが、ウェビナーを活用することで2倍以上の集客に成功しています。
参加しやすさ・情報の伝わりやすさなど、参加者ファーストを心掛けるべき
ウェビナーは、利便性やコスト面、インターネットの普及による時代の潮流の視点から見ても、魅力的なコンテンツといえるでしょう。
しかし、テクノロジーに頼るがあまり、事前準備を怠り、本番で参加者を退屈させてしまうという事態になりかねません。
ウェビナーを成功させるポイントとして、パソコンだけでなく、スマホやタブレットといったマルチデバイスに対応させましょう。
また、内容が伝わりやすいように、配信環境の整備・動画にテロップを入れるなどして、工夫を凝らす必要があります。
さらに、会話の流れも淡々と話を進めていくのではなく、チャットで質問を集める時間を設けたり、クイズを挟んだりするなど、視聴者が飽きないコンテンツを提供しましょう。
導入事例多数のウェビナーツール3選
ここからは、多数の企業が導入しているウェビナーツールを3つご紹介します。
ネクプロ
ネクプロは、オンラインセミナーが初めての方でも、簡単に使えるのが特徴のウェビナーツールです。
オフラインセミナーの管理も同一システム上でできるため、オフラインセミナーとウェビナーの両方を実施する企業や、オフラインセミナーからウェビナーに移行したい企業にとって使いやすいでしょう。
実際に導入企業を見てみると、様々な分野の企業が利用していることがわかります。
また、企画から集客、運営までをワンストップで行うことができるので、セミナー開催者は市販のWebカメラを用意するだけでウェビナー動画を配信することができます。
セミナー中には、チャット解析やアンケート分析などを行ってくれるので、ウェビナーに不安がある方でも安心して使えます。
さらに、マーケティング担当者がコンテンツをネクプロにアップロードすることで、あらゆる端末からウェビナー動画を、いつでも、どこでも閲覧することが可能です。
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ウェビナーの導入事例から分かるように、多くの企業がウェビナーを新たなマーケティング手法として取り入れるようになってきています。
国内外のユーザー、性別や年齢などの属性など、各セグメントに応じたコンテンツの配信で、成約率を飛躍的に伸ばすことができます。
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