Web上でセミナーを開催する「ウェビナー」を導入する企業が最近増えつつあるようです。
ウェビナーは講演会やセミナーを低コストで開催できることが主な利点で、参加者にとっても交通費をかけずに気軽に参加できるという利点があります。
そして、近年のウェビナーの広がりを受けて、さまざまなメーカーからアシストツールが提供されています。
この記事では、さまざまな企業に導入されており、最近耳にすることの増えたウェビナーツール「zoom」の特徴や機能をまとめています。
また、ウェビナーを開催する際に課題となりやすいセキュリティ面の対策に関しても合わせて解説しているので、ウェビナーの導入を検討されている方は参考にしていただければ幸いです。
目次
ウェビナーツール「zoomウェビナー」とは？
ウェビナーを開催する際に用いるミーティングツール「zoom」には「zoomウェビナー」というサービスがあります。
まずは、同ツールの基本的な機能や導入費用、同時展開されている製品に関して見ていきましょう。
zoomウェビナーの機能
契約プランに応じて100人～1万人までが同時参加できる「zoomウェビナー」は、主催者（ホスト）が主体となって参加者と画面および音声の共有ができます。
参加者はチャット機能を用いることで、ほかの参加者や主催者に向けてメッセージや質問を送れるようになっています。
もちろん主催者からのチャット発信も可能であり、必要に応じてチャット機能を無効にすることも可能です。
その他、録画映像を後日オンデマンド配信したり、視聴状況やアンケートの回答内容をデータ化したりする機能も「zoomウェビナー」には備わっています。
データによって顧客の傾向を把握することで、会社の売上や信用度を向上させる施策が打ちやすいといった効果が見込めます。
ウェビナー以外にも、新入社員のトレーニングや自社製品のデモ映像製作などにzoomウェビナーは効果を発揮するシステムです。
さらに、zoomと各種オンラインサービスを連携させることでウェビナーを収益化できる機能もあります。
zoomウェビナーの費用
zoomウェビナーは、基本プランとは別料金の有償ライセンスとなっています。
月払いであれば月額5,400円、年払いであれば年額5万3,800円です。
本項では、zoomウェビナーを契約する際の注意点、および有料プランの種類と金額をご紹介します。
※各プランの金額や内容は記事執筆時のものです。最新の金額は公式サイトでご確認ください。
無料プラン
無料でサインアップできるプランの場合、1つのミーティングルームに100人まで同時参加できます。
開催するミーティングの種類は、高画質なビデオ会議と、PC画面を共有できるウェブ会議から選択可能です。
無料プランでもミーティングや画面共有、各種セキュリティといった基本機能はすべて利用可能です。
したがって、サービスの使い勝手を把握したい方は無料プランから始めることをおすすめします。
なお、無料プランを利用する場合は「zoomウェビナー」のオプションを申し込むことはできません。
ウェブ会議機能を活用すればウェビナーの開催自体は可能ですが、招待メールの送信やアンケート機能といったサービスは利用できないので注意が必要です。
有料プラン
zoomウェビナーの有料プランは、同時接続できる人数や利用できるオプションなどによって3種類のプランが用意されています。
従業員10人未満の小規模企業であれば「プロ」、10人以上100人未満の中小企業であれば「ビジネス」、100人超であれば「エンタープライズ」プランがおすすめです。
月額料金に関しては、「プロ」が1アカウント2,000円、「ビジネス」が1アカウント2,700円、「エンタープライズ」が1アカウント2,700円となっています。
なお、「ビジネス」プランは最低10アカウント、「エンタープライズ」プランは最低20アカウントの契約が必要です。
上位のプランであるほど同時接続人数が増えることに加え、会社の業種や導入目的に合わせたオーダーメイドのサービスを受けられるようになります。
ウェビナーの利用が主な目的であれば、月額6,600円から契約できる「Zoom Rooms」というプランもおすすめです。
ビデオ会議用のシステムをレンタルできるサービスで、導入した企業はデジタルホワイトボードや無線共有オプションといった機能を活用できます。
ウェビナー以外のzoom製品
zoomが提供している製品には、ウェビナーのほかにもミーティング、ビデオ会議用の部屋をレンタルできる「Zoom Rooms」、クラウド型電話システム「Zoom Phone」など、さまざまな製品・サービスが提供されています。
「Zoom Phone」による通話中は、ボタンを1回押すだけでビデオミーティングに移行できるようになっています。
もちろんPC、スマホを問わずシームレスに各機能を使い分けられるので、zoomを導入することで電話会議やミーティングを始めるまでの時間を大幅に短縮できます。
また、より総合的なシステムとして「Zoom会議室コネクタ」があります。
「Zoom Rooms」をはじめとして、PC、スマホなどのデバイスとZoomの会議システムを連動できることが特徴です。
同サービスを契約することで、ルームの利用状況を表示できるディスプレイや、複数のディスプレイを同時に管理できるデジタルサイネージを利用できるようになります。
zoomウェビナーは安心してウェビナーを開催できるのか？
ウェビナー用のツールとしてzoomを利用する場合、適切なセキュリティ対策を行うことが大切です。
ウェビナーツールを対象とした妨害行為やサイバー攻撃は近年増加傾向にあり、安全にウェビナーを開催するには適切な対策を行う必要があります。
本項では、zoomを活用するうえで起こり得る問題と、その対策法に関して解説します。
zoomを使ったウェビナー開催が増えてきている
ウェビナーツールとしてzoomを導入する企業は最近急速に増えている状況です。
zoomの運営元であるズーム・ビデオ・コミュニケーションズによると、2020年4月時点でzoomの利用者は3億人を突破したとされます。
2019年12月時点での利用者数は1,000万人だったので、zoomの利用者数は4ヶ月で30倍に増えている計算です。
急速に普及した背景には、コロナウイルス感染症対策としてウェビナーをはじめとした、オンライン会議や遠隔授業などにも活用できる機能性がユーザーに支持されたと考えられます。
1回のウェビナーに1万人まで同時参加が可能で、チャット機能や視聴ログ取得などの機能が揃っていることから、zoomはウェビナーツールとして急速に利用者数を伸ばしている製品です。
「zoom爆弾」の問題
zoomを用いたウェビナーで気を付けるべき問題として、「zoom爆弾」といわれる妨害行為があります。
ソフトウェアの脆弱性を突いたサイバー攻撃の一種であり、一時期はネットメディアでも採り上げられた問題です。
なお、zoomバージョン5.0がリリースされたことで、セキュリティ面の問題はほとんど修正対応が行われました。
とはいえ、妨害行為を完全に防ぐには主催者が適切な知識を持っておく必要があります。
「zoom爆弾」が発生する原因としては、ウェビナー参加用のURLを参加者が外部へ掲載する、参加者や主催者の端末から参加用パスワードが盗まれるなどが挙げられます。
そして無断でウェビナーに参加した第三者は、主催者にとって不適切な発言を繰り返したり、開催内容と関係ない画像を勝手にアップロードしたりするなどの妨害行為を行うことがあります。
結果としてウェビナーの進行が遅れたり、参加者や主催者の個人情報が流失したりするといった問題が起こる可能性が高いです。
主催者側が問題発生を防ぐには、オンライン会議室への入室を許可制にしたり、開始後は誰も入室できないようにロックしたりするなどの手段を講じることができます。
また、できる限り迷惑行為を防ぐには、最新バージョンのZoomを使うことをおすすめします。
最新版であるバージョン5.0では、パスワードの複雑化や参加者の事前登録設定といったセキュリティ対策が施されています。
つまり、主催者が適切な設定を行うことで、第三者からウェビナーを妨害されるリスクの大幅な低減が可能です。
zoomのセキュリティ脆弱性だけでない原因も
主催者側によるセキュリティ対策以外にも、参加者側のネットリテラシーが不足していることで不正アクセスや、社内情報の流出といった問題が起こる可能性があります。
例えば予約制のウェビナーのURLやパスワードを参加者が外部に意図せず漏らしてしまった場合、主催者に対して妨害行為を働く人物がウェビナーへ乱入する可能性があります。
参加者は、URLやパスワードが写った写真をSNS上にアップロードしたり、他のツールに用いているパスワードをzoomでも利用したりすることは避けるべきです。
妨害行為に対して主催者側で適切な対策ができていないと、ウェビナーの進行を妨害されたり、講義内容を外部へリークされたりするなど、主催者にとって不利益なことが起こる可能性が高くなります。
zoomは近年急速に導入が進んでいることから、無差別なサイバー攻撃の標的になる可能性が高くなっています。
ウェビナーを円滑に実施・運営するには、主催者だけではなく、ウェビナー参加者もITリテラシーを高めてセキュリティ対策をしっかりと行う必要があります。
zoom以外にもある！国産のウェビナーツール3選
日本国内でウェビナーを導入する企業が増えていることを受け、ウェビナーツールの提供を行う国内企業も近年増えつつある状況です。
国産のウェビナーツールは、提供会社が日本の会社であるため日本語に対応したサポートを受けられたり、日本人好みのツール設計となっていたりする点がメリットです。
本項では、おすすめの国産ウェビナーツールを3種類ピックアップしてご紹介します。
ネクプロ
ネクプロは、ウェビナーの集客管理から開催、視聴履歴の分析などを総合的に行えるウェビナーツールです。
基本機能に加えてオプションサービスが充実しており、30万以上のユーザーに活用されている実績を持っています。
ウェビナー開催に必要な機材の手配や配信時の運営などもネクプロ側が支援してくれるので、開催経験を持たない会社でも気軽に導入できることがネクプロの特徴です。
ネクプロはほかのシステムとの連携にも対応していたり、各種機能が豊富であったりするため、マーケティングを効果的に行うことができます。
また、格安料金で導入できる点も大きな魅力です。
ウェビナーツールの新規導入を検討している企業やマーケティングを効果的に実施したい企業に適したツールです。
公式ホームページから資料請求やデモアカウントに関する問い合わせが行えますので、チェックしてみてください。
▼導入企業例
＞＞ネクプロの詳細をチェックする＜＜
ネクプロなら実際にウェビナー・webセミナーを体験しながら製品詳細をチェックできます。
ウェビナー・webセミナーを視聴しながら営業担当者とチャットで質疑応答ができるので、疑問や不安を解消することもできます！
導入事例もダウンロードして見ることができるので、ぜひチェックしてみてください。
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V-cube（ブイキューブ）
V-cube（ブイキューブ）は、ウェビナーやミーティングといったオンライン通信システムを提供している総合型配信サービスです。
V-cube（ブイキューブ）を活用したウェビナーは最大1万拠点に向けて同時発進できることが特徴で、小規模企業から大手企業まで幅広くおすすめできるクラウド型配信システムとなっています。
主催者はチャット機能や資料のアップロードを自由に行えるほか、受講者に対して任意のタイミングでアンケートを実施できます。
加えて、運営サポートや会場の手配などを受けられ、、ウェビナーツールを自動で更新してくれます。
V-cube（ブイキューブ）のスタッフによる運営支援や専用スタジオの手配も受けられるので、ウェビナー開催経験を持たない企業におすすめできるツールです。
GigaCast（ギガキャスト）
GigaCast（ギガキャスト）は、招待メールの送信から終了後のアンケート実施までを総合的に実施できるウェビナーツールです。
GigaCast（ギガキャスト）では、招待制、完全予約制、当日参加可能の3種類から開催するウェビナーのタイプを選択できます。
必要に応じて参加者のIPアドレスを閲覧し、アクセスを制限する機能もあるので、高度なセキュリティ対策を講じやすいことがGigaCast（ギガキャスト）の特徴です。
主催者はウェビナーの開催頻度に応じてプリペイド型、月額固定料金、従量課金制から料金プランを選択可能です。
公式ホームページでは無料体験版のダウンロードや無料デモ動画の視聴が可能です。
スモールスタートでウェビナーを始めたい企業におすすめのウェビナーツールです。
zoomやその他ツールでウェビナーを開催しましょう
ウェビナーを効率良く実施するには、zoomをはじめとした各種ツールを導入することが不可欠です。
また、ウェビナーを配信する際はセキュリティ対策に注意するようにしましょう。
ツールの提供元によっては、企画代行や開催当日のサポートなどを受けられることもあります。
数あるウェビナーツールから自社に合うツールを選択し、ウェビナーを効果的に活用していきましょう。
